【任天堂の決算を図解】売上は12%減なのに営業利益は49%増。理由は「ソフト」と「関税」（2026年4〜9月）

※この記事は、公開されている決算資料をもとに会社の仕組みと数字を整理したものです。特定の銘柄の売買をおすすめするものではありません。投資の判断はご自身でお願いします。

3行でまとめると

任天堂の売上の中心は、ゲーム専用機のビジネスです。ざっくり分けると、次の4つで稼いでいます。

本体は「たくさんの人に遊んでもらう入口」、ソフトやデジタルは「入口に来た人が買い続けてくれるもの」というイメージです。一般的に、ソフトやデジタルは本体よりも利益率が高いと言われています。

販売台数・本数はこちらです。

この期間に売れたおもなソフトは、Switch向けの『トモダチコレクションわくわく生活』（881万本）、Switch 2向けの『スプラトゥーンレイダース』（242万本）などです。

今回いちばん面白いのがここです。ポイントは3つあります。

Switch 2は2025年6月に発売されたので、前年の同じ時期は「発売直後の本体ラッシュ」でした。今年はそれが落ち着き、本体の台数が減ったことで売上が減りました。

本体が減った一方、ソフトの販売本数は増えています。売上に占めるソフト（とくにデジタル）の割合が上がったことで、利益が出やすい形になりました。デジタル売上がソフト売上に占める割合は60.7%まで上がっています。

任天堂は、アメリカの関税（IEEPAにもとづくもの）の多くを自社で負担していました。その関税が還付され、第1四半期に売上原価から差し引かれています。

その結果、売上総利益率は36.2%→50.4%、営業利益率は13.2%→22.4%に上がりました。ただし関税の還付は毎年あるものではないので、「一時的に押し上げた部分がある」と見ておくのが大事です。

海外が約8割：海外売上高は7,624億円で、売上の78.9%を占めます。為替（円安・円高）の影響を受けやすい会社です
映画が効いている：IP関連収入が大きく伸びたのは、映画「ザ・スーパーマリオギャラクシー・ムービー」の映像コンテンツ収入が増えたためです。ゲーム以外でもキャラクターで稼ぐ力が育っています
通期予想は据え置き：2027年3月期の予想は、売上高2兆500億円（前期比11.4%減）、営業利益3,700億円（同2.7%増）のまま変更なし

任天堂を「ゲームを作っている会社」とだけ見ると、半分しか見えていません。今回の決算からは、

が読み取れます。面接で「なぜ任天堂？」と聞かれたときにも、こうした数字の裏づけがあると説得力が出ると思います。

任天堂「2027年3月期第2四半期（中間期）決算短信」（2026年11月5日）
https://www.nintendo.co.jp/ir/pdf/2026/261105.pdf
任天堂「2027年3月期第2四半期決算説明資料」（2026年11月5日）
https://www.nintendo.co.jp/ir/pdf/2026/261105_3.pdf
GameBusiness.jp「任天堂、ゲーム機本体の販売減も営業利益は大幅増―ソフト販売比率の上昇と関税還付が寄与」（2026年11月5日）
https://www.gamebusiness.jp/article/2026/11/05/28555.html

※金額は億円未満を四捨五入しています。利益率は決算短信の数字から計算したものです。

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